太陽光発電所の保守・メンテナンスの重要性

 太陽光発電所は再生可能エネルギーを利用した発電所としては最も故障が少ないと言われております。4,5年前まではメンテナンスフリーとまで言われていましたが、普及が進み年数が経つにつれて、故障の種類や傾向が徐々に明らかになり、近年ではやはり保守・メンテナンスは重要なんだという認識がかなり強まって参りました。


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 事業計画策定ガイドラインのメンテナンス項目

 平成29年4月に施行された改正FIT法では、とうとう低圧発電所でも保守・メンテナンス体制の構築を義務付けました。それに伴い、国によって策定された「事業計画策定ガイドライン」の低圧発電所の保守・メンテナンスに関する項目は、要約すると下記の様な内容になります。

● 発電設備の事故や発電量の低下が発生した時に、速やかに対応ができる体制を構築する
● 発電量の低下や不慮の運転停止を未然に防ぐために、遠隔監視装置を利用して発電量の監視や分析を行う
● 落雷・洪水・暴風・地震などの自然災害が発生した際に、速やかに発電設備の状況を確認し、被害が拡散しないよう対処する

 → 売電量遠隔監視装置の必要性


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 メンテナンスが義務化されたことの意義

 保守・メンテナンスの義務化は今までこれを行っていなかった事業者にとっては、経費が増えて利益が減ってしまうということになりますが、私はこの制度は太陽光発電業界にとってとても良い制度と言いましょうか、当たり前の制度だと思っております。この制度が無かったことが異常だったと思います。その理由と致しまして下記が挙げられます。

● 太陽光発電所は個人でも所有できる小規模なものもありますが、生活する上で非常に重要な電気を作って送り届けるインフラの一翼を担っている為、故障させてはならないから
● 地域密着型の産業ですので、近隣住民に被害や不安を与えてはならないから。
● 今後太陽光発電所の中古市場が盛り上がってくると思いますが、転売する際に買い手がその発電所の正確な能力や状態、故障の履歴などを知ることができ、無用のトラブルを防ぐことができるため。また、発電所が適正な価格で転売されるようになるため。

 この保守・メンテナンスが太陽光発電所に標準搭載されるようになれば、故障や事故は激減しますので、事業主は安定して事業を運営する事ができます。さらに近隣住民とのトラブルも激減しますので、業界全体としても新規稼働件数が順調に伸びて、より一層安定電源としての市民権を得ることにつながっていくと確信しています。


 → 太陽光発電が長期安定稼働の為に守るべきメンテナンスのガイドライン
 → 太陽光発電の改正FIT法における事業計画の提出方法



 

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