ソーラーフロンティアの生産拠点集約の功罪

 太陽光パネルメーカー大手の「ソーラーフロンティア」が、2017年にメインのパネルの生産を国富工場に集約しました。それまで稼働していた宮崎工場、そして昨年本格的に稼働したばかりの東北工場の生産を中止したのです。


 その背景にあったのがアメリカです。アメリカは2016年から結晶系パネルの価格競争が一気に過熱し、価格が急落、いくつかのパネルメーカーは破産を余儀なくされました。


こんにちは、天意です。

 太陽光パネル業界で国内メーカーが逆境に立たされています。ソーラーフロンティアは、産業用では国内メーカー最後の雄としてここまで市場を牽引してきましたが、とうとう大きく舵を切り始めました。 本日はその経緯と今後の方策をお伝えしようと思います。




生産拠点を国富へ集約


 ソーラーフロンティアは以前からアメリカに進出しており、アメリカの状況には他社よりも詳しかったですが、ここまでの激変は予想できなかったのです。


 もともと生産品の4割をアメリカへと輸出していたため、アメリカはいわば大口の顧客というべき存在でした。結果的に、ソーラーフロンティアは生産のほとんどを輸出から国内販売へと切り替えるしか、すべはありませんでした。


 2016年第4四半期には、国富工場の生産を7割に抑えてしのごうとしましたが、結局大打撃となり、12月の決算は前期比で22%の減収227億円もの赤字を計上しました。


 以降、現在まで国内販売にシフトし、赤字幅は減少していますが、17年には3期連続で赤字となり、最終的に生産拠点を国富への集約を決定し、そのほかの工場で早期希望退職者を募りました。


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コストの見直してチャンスへつなげる


 工場の集約は生産の縮小や工員のリストラなど、悪い面が目立ちますが、見方を変えればコストの見直しになり、収益力向上が見込める策でもあります。


  例えば東北工場で作られていたのは3x4の低電圧、宮崎では2x4を生産してきましたが、これらは当然国富でも生産されるようになります。


 また、宮崎工場は80MWと小規模なうえに、施設の老朽化が課題だったため、すべてを国富に集約することで、そもそもの製造原価が抑えられるうえに、コスト構造を見直して競争力を高める一つのチャンスとしても考えられます。




東北工場は開発拠点として復活


 最初に書きました通り、東北工場は16年から本格的に生産をスタートさせたばかりの工場でした。東北工場の主な目的は、将来の海外生産展開を目指すうえでのモデル工場となる事でした。


 出力も180Wを超える高出力パネルの生産に注力しており、これから本格生産をというところで、アメリカの突然の事態により、方向を修正したのです。以降は3x4の低電圧を限定的に生産していましたが、実は東北工場で取り組んでいた、出力向上技術は無駄にはなりませんでした。


 国富にて、これまで東北で生産していた3x4の180wはすでに生産可能になり、18年からは190wのパネルの生産、販売も十分可能という判断になりました。さらに、東北工場は、19年をめどに新製品の開発拠点として、再び復活させることを明言しました。


 しかし、現段階では依然として厳しいままです。生産部門の人員が余っていることは確かで、早期希望退職者の募集や、国内販売の拡充により生産から営業への転換を命じられる社員も大勢いました。


 東北工場から20人が国富工場へ、宮崎工場からは50人国富工場や営業へと回されました。ですが18年、19年以降、東北工場で開発が進められる新製品は、軽くて薄く、割れないという頑丈なパネルで、差別化を図った新たな価値を、とソーラーフロンティア平野社長が明言しました。




まとめ


 ソーラーフロンティアは、他のメーカーとは異なる方式(CIS)のパネルで独自性を出し、差別化を図ってきました。影や曇りに強い特性を活かし、近年かなりシェアを伸ばしてきてもいました。しかし、価格競争は激しさを増し、価格の安い中国勢に押される形となってしまいました。


 弊社も最近2年にわたって取り扱いをさせていただいておりましたので、何とかこのピンチを乗り切って、復活を遂げて欲しいと願っています。アメリカのピンチが、チャンスへと変わる一手になってくれれば幸いです。





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